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投稿日時：2020.10.08

電子マネーやクレジットカードといった現金いらずの支払いツールはもはや生活になくてはならないものとなりつつあります。

ただ、その広がり方やサービスの移り変わるスピードはあまりにも早く、それぞれの仕組みや違いを正しく理解できている方は案外少ないのではないでしょうか?

そこでここではキャッシュレスで支払いができる便利なツール、電子マネーとクレジットカードの違いを詳しく解説していきたいと思います。

電子マネーとクレジットカードを組み合わせたり、状況に応じて使い分けることでよりお得に利用するテクニックについてもご紹介しましょう。

現金代わりに支払いに使える！電子マネーの仕組み

まずは電子マネーの仕組みから解説していきましょう。電子マネーは、端的に言えば現金の代替となる支払い方法です。

日本銀行が発行する本来の通貨を、電子マネーを発行する各企業が構築する独自の仕組みの中で使える通貨に変換して、加盟店での支払いに利用する…というのがその基本的な仕組みとなっています。

電子マネーは直轄の加盟店でのみ利用できる

電子マネーは以下の形態があって、より利便性の高いタイプを取り扱うところも増えてきています。

いずれのタイプにしても、加盟店に設置されている専用の端末にタッチして情報を読み取り、支払いを行うことになります。

• カード型
• クレジットカード一体型
• モバイル型（スマホや携帯電話）

その特性上、原則としてそれぞれの電子マネーの直轄の加盟店となっている店舗・施設でなければ利用することはできません。

特定の電子マネーを『通貨』として扱う仕組みがなければ、現金の代わりとして支払いに利用することはできないのです。

発行会社によって分類！電子マネーの種類と特徴

電子マネーは、発行会社や機能の違いによって大きく流通系と交通系の2種類に分類することができます。主要な電子マネーについて、それぞれどちらに属するか一覧でご紹介しましょう。

分類	電子マネー	発行会社
流通系	iD（アイディ）	NTTドコモ
流通系	QUICPay	JCB
流通系	nanaco（ナナコ）	セブン＆アイ・ホールディングス
流通系	WAON（ワオン）	イオンリテール
流通系	楽天Edy	楽天
交通系	Suica（スイカ）	JR東日本
交通系	ICOCA（イコカ）	JR西日本
交通系	PiTaPa（ピタパ）	スルッとKANSAI
交通系	manaca（マナカ）	名古屋市交通局・名古屋鉄道
交通系	SUGOCA（スゴカ）	JR九州
交通系	nimoca（ニモカ）	西日本鉄道

流通系電子マネーというのは、大手商業施設や通信会社、クレジットカード会社など、流通系の業種を含む様々な業態の会社から発行されている電子マネーサービスです。

一方、交通系電子マネーは、主に鉄道会社が発行するサービスです。加盟店での支払いに使える電子マネー機能に加えて、電車やバスの乗車券機能がプラスされているのが特徴ですね。

支払い方式の違いに注意！プリペイド式とポストペイ式

もう1つ、電子マネーを分類する上で大事なポイントになる要素があります。それが支払い方式です。

電子マネーは支払い時の操作自体は基本的にすべてのサービスに共通で、対応の端末にタッチするだけで手続きが完了します。ただしその『現金を電子マネーに変換する』過程には、以下の2つのパターンがあるのです。

支払い方式	概要	主要な電子マネー
プリペイド式	事前に現金やクレジット決済にてチャージして利用	・nanaco ・WAON ・楽天Edy ・Suica ・ICOCA など
ポストペイ式	クレジットカードとあらかじめ連携し、支払い利用分を後払いで決済	・iD ・QUICPay ・PiTaPa（対象エリア内のみ）

プリペイド式の電子マネーでは支払い時にすでにチャージされている分の金額しか使うことはできませんが、ポストペイ式では使った分だけ後から連携しているクレジットカードの利用分として引き落とされます。

手軽さが魅力！電子マネーのメリット・デメリット

電子マネーの仕組みが一通り確認できたところで、電子マネーを利用することのメリット・デメリットについてもご紹介していきましょう。

まずは、支払い方式にかかわらずすべての電子マネーに共通と言えるメリット・デメリットを見ていきましょう。

電子マネーのメリット

• 審査不要で気軽に作れる
• 18歳以下でも作れる
• ローコスト
• 利用時にサインや暗証番号不要
• 端末にタッチするだけで簡単に利用可能

電子マネーの最大のメリットは、審査がなく誰でも気軽に作りやすいということでしょう。クレジットカードと違って18歳以下でも持てるので、お子様に現金以外の支払いツールを持たせたい方にもおすすめです。

発行時に数百円程度の手数料やデポジット（預り金）が必要なものはありますが、一方でクレジットカードのように年会費がかかることは基本的にありません。

また、実際に利用する際にも端末にタッチするだけで支払いが完了し、サインや暗証番号も原則必要ないので非常にスムーズです。

電子マネーのデメリット

• クレジットカードと比べて加盟店数が少ない傾向あり
• オンラインショップへの対応力が低い
• 原則一括払い以外の支払い方法不可
• 高額決済に対応できない

その一方で、デメリットとなるのが加盟店の絶対数がクレジットカードと比べると少なくなりがちな点です。

特に海外では日本で発行した電子マネーを利用することは現状まずできません。ネットショッピングでも、電子マネー決済に対応しているところはまだまだかなり限られてしまいます。

また、電子マネーはあくまでも現金の代わりとなるサービスなので、分割払いやリボ払いと言った2回以上の支払い方法をとることはできません。クレジットカード連携のポストペイ式電子マネーであっても同様です。

プリペイド式とポストペイ式のメリットデメリット

これらのメリット・デメリットに加えて、電子マネーにはプリペイド式とポストペイ式、それぞれの支払い方式によって異なるメリット・デメリットもあります。そちらもまとめて確認してみましょう。

支払い方式	メリット	デメリット
プリペイド式	・独自のポイントシステムでポイント還元が受けられるものが多い ・クレジットチャージでポイントの二重取りが可能な場合もあり	・事前チャージが必要 ・チャージ金額の上限が低い
ポストペイ式	・事前チャージ不要 ・原則クレジットカードの限度額内で利用可能 ・利用に応じてクレジットカードにポイント還元	・クレジットカードなしでの利用ができない

プリペイド式はチャージ＆利用でポイント2重取りできる

クレジットチャージの可能なプリペイド式電子マネーでは、チャージでクレジットカードに、そして支払いで電子マネーにポイントが貯まるというポイントの二重取りが可能なものも多数あるのです。

ただしクレジットカードの中には一部の電子マネーへのチャージがポイント付与の対象とならないものもあるので、連携の組み合わせには注意が必要です。

一方で事前チャージが必要なプリペイド式電子マネーではネックとなるのがチャージ上限額です。ほとんどのプリペイド式電子マネーではチャージ上限額を20,000円～50,000円程度に制限しており、高額決済には利用しにくいのが実情ですね。

ポストペイ式ならチャージの手間が省ける

その点、ポストペイ式電子マネーではチャージの必要はなく、ほとんどの場合クレジットカードの限度額内であればいくらでも利用することができます。ただし1回当たりの利用額には制限がかかっていることも多いので注意してください。

またその特性上、ポストペイ式の電子マネー自体にはポイントシステムはありませんが、代わりに利用に応じてクレジットカードのほうにポイントが貯まっていくのは利点と言ってよいでしょう。

後払い方式の決済システム！クレジットカードの基本の仕組み

今度はクレジットカードの仕組みや特徴について詳しく解説していきましょう。クレジットカードは、後払い方式の決済システムです。

主にVISAやmastercard、JCB、アメリカン・エキスプレスといった国際カードブランドに加盟するクレジットカード会社から発行され、同じく各国際カードブランドに加盟する店舗・施設にて支払いに利用可能となっています。決済のプロセスを簡単にご説明しましょう。

端的に言えば、クレジットカードが加盟店に対して発行会社が支払いを行うという証書のような役目を持っているのです。

このクレジットカードを利用した一連の取引は、個人の信用に基づいて行われる信用取引と呼ばれる形態をとっています。

そのため、クレジットカードの新規発行時には必ずカード会社の基準にのっとって所定の審査が必要になるのです。

また、責任能力のない18歳未満の方や、18歳になっていても高校生の方は原則としてクレジットカードを作ること自体出来ません。18歳以上でも、未成年のうちは保護者の同意が必要となります。

クレジットカードは今や身近なサービスですが、一定以上の信用を必要とするれっきとした契約行為なのです。

クレジットカードと電子マネーの違い

ここでクレジットカードと電子マネーの違いを確認しておきましょう。電子マネーは、そのものが文字通りお金の代わりとして利用できるサービスです。

それに対してクレジットカードは現金の代替ではなく、支払いを後払いにする証書のようなツールととらえておくとよいでしょう。

それにともなって、分割払いやリボ払いと言った2回以上の支払い方法を選ぶことができるのもクレジットカードならではの特徴です。

利用者がお金を支払う先は加盟店ではなく、一定の信用に基づいて契約を結んでいるクレジットカード会社です。

そのため、最終的に全額支払うことができるのであれば、必ずしも利用額を一括で支払う必要性はなく、分割の支払いでもOKとみなされるのです。

これは加盟店に直接支払いを行う電子マネーとの明確な違いと言えるでしょう。ただし、加盟店によっては分割払いに非対応のケースもあるので都度確認するようにしましょう。

電子マネーとクレジットカードの使い分け

電子マネーとクレジットカード、両方の機能を搭載した一体型カードは、状況に応じて使い分けられるのが最大の利点です。

例えば、コンビニなどでの少額支払いでは手軽な電子マネーで、高額の支払いや分割払いにしたいものはクレジット決済で…というように、うまく使い分ければそれぞれのサービスのメリットを生かすことができますよね。

そして中には、搭載の電子マネーとクレジットカードを使い分けたり、あるいは一体型カードを選ぶだけで、便利なだけでなくよりお得に利用することができるケースもあるのです。

その具体例として、3つの事例をご紹介しましょう。

• イオンカードはグループ店舗で決済方法によって還元率が変化
• ビックカメラでのビックカメラSuicaカード利用で還元率11.5％
• ローソンでのdカード利用で還元率最大5％

イオンカードは決済方法で還元率変わる！ボーナスポイントにも注意

イオンカードは、イオンでのクレジット決済と電子マネーの使い分けでお得さが変わる1枚となっています。

まず、イオンでイオンカードのクレジット決済でお買物をすると、いつでもポイントが通常の2倍（還元率1％）になります。WAONで決済した場合も、イオンで利用するといつでもポイント2倍が適用され、還元率は1％です。

イオンでは特定の商品をWAON決済やイオンカードのクレジット決済で購入すると数十ポイント～数百ポイントのボーナスポイントがつく特典も取り扱っています。この特典は、同じイオングループのマックスバリュやザ・ビッグでも適用されます。

ただしミニストップなど一部のグループ店舗ではボーナスポイント付与の対象となるのがWAON決済のみとなり、イオンカードのクレジット決済では通常の1％分の還元しか受けられません。

そうした店舗では、ボーナスポイント対象商品購入時にはクレジット決済を避けWAONを支払いに利用するという使い分けが必要になります。

WAONを利用する方なら、WAONチャージでポイントを貯めることができるイオンカードセレクトは必携のカードですよ。チャージ＆利用でポイントを2重取りできますからね。

ビックカメラSuicaカードならビックカメラで11.5％還元

ビックカメラで非常にお得に使えるのが、その名もビックカメラSuicaカードです。ビックカメラSuicaカードは、JR東日本発行のビューカードシリーズの1枚で、その名の通りビックカメラとの提携カードとなっています。

しかもビックポイントは現金・電子マネーでの決済で10％の高還元が受けられるのです。したがって、ビックカメラSuicaカードに搭載のSuicaをビックカメラでのお買物に利用すると、それだけでも常時10％の還元が受けられることになります。

それに加えて、ビックカメラSuicaカードを含むビューカードシリーズではSuicaのチャージに対して通常の3倍の1.5％のポイント還元が受けられます。

したがって、ビックカメラSuicaカードではSuicaのチャージとビックカメラ店頭での利用時の合計で11.5％のポイント還元がいつでも受けられるということになるのです。

一方で、一般のクレジット決済時のビックポイント還元は8％ですから、実に3.5％もの差がつくことになります。

支払い方法	還元率
ビックカメラSuicaカードのSuica決済	11.5％ （JREポイント1.5％＋ビックポイント10％）
ビックカメラSuicaカードのクレジット決済	10％
その他のクレジットカードによるクレジット決済	8％

電子マネーとクレカ決済の使いかけで還元率アップ！ｄカード

ｄカードの特約店は、電子マネーiD決済とクレジットカード決済では還元率が異なる店舗が何店舗か存在します。

iD決済でもクレジットカードでもどちらでも特約店ポイントが受けられる店舗もありますが、使い分けによって還元率が変わるなら上手く使い分けた方がお得ですね。

ｄカードは年会費も無料ですし、基本還元率が1％と高いお得なクレジットカードで、特約店で1.5～6％もの高還元で利用頂ける人気の1枚です。

特約店	ボーナスポイント	決済方法
オリックスレンタカー	決済ポイント＋100円で3ポイント	iD
クラブメッド	決済ポイント＋100円で3ポイント	クレカ決済
マツモトキヨシ	決済ポイント＋100円で2ポイント	iD・クレカ決済両方

高額支払いにも対応！クレジットカードのメリット・デメリット

電子マネーと同様、クレジットカードにも利用する上でのメリット・デメリットがあります。ここからは、そちらもまとめてみていきましょう。

クレジットカードの最大の利点は、チャージ不要で限度額内であれば数十万円からの高額決済にも可能という点です。

クレジットカードのメリット

• 限度額内で高額支払いにも対象可能
• 利用できる加盟店数が多い
• オンラインショップでの利用にも対応
• チャージ不要
• 分割払い・リボ払いが可能
• 利用に応じてポイントが貯まる

クレジットカードの利用限度額はカードや利用者によって大きく異なりますが、最大で数百万円にもなります。ポストペイ式電子マネーのように1回の利用額の制限もないので、気兼ねなく高額決済に利用できるでしょう。

また、クレジットカードの多くは国際カードブランドに属しており、日本国内だけでなく海外でも加盟店での支払いに同じように利用可能です。オンラインショップに関しても海外サイトを含め多くのサイトがクレジットカード決済に対応しています。

クレジットカードのデメリット

• 新規入会時に審査が必須
• 18歳未満は利用不可
• 原則利用時にサイン・暗証番号や必要
• 利用時に店員・スタッフによる決済手続きが必要

一方で、新規入会時には審査が必須ですし、決済利用時にも店員に渡しての決済手続きとサインや暗証番号が必要となります。

サイン・暗証番号に関しては少額利用であれば不要とされるケースも増えてきていますが、それ以外の手順はすべて省くことができません。

そうした点では、審査不要で手軽に作れて端末に自分でタッチするだけで支払いが完了する電子マネーと比べると、少しわずらわしさを感じる方もいるかもしれません。

電子マネーとクレジットカードは連携利用可能！一体型カード多数発行

ここまで電子マネーとクレジットカード、それぞれの仕組みやメリット・デメリットについて解説してきました。

2つのサービスは一見、『主にカード型で支払いに利用できる』という共通点があるために混同されてしまいがちですが、実は似て非なるものなのです。

実際、クレジットカードと電子マネーを1枚のカードにおさめた一体型カードも、多くのクレジットカード会社から発行されています。主な電子マネーとクレジットカードの一体型カードを、一覧でご紹介しましょう。

クレジットカード	搭載電子マネー	発行会社
三井住友カード	iD	三井住友カード
dカード	iD	NTTドコモ
JCB一般カード	QUICPay	JCB
Orico Card THE POINT	iD・QUICPay	オリコ
セブンカード・プラス	nanaco	セブンカード（セブン＆アイ・ホールディングス）
イオンカード	WAON	イオンリテール
楽天カード	楽天Edy	楽天カード
ビックカメラSuicaカード	Suica	ビューカード（JR東日本）
JRE CARD	Suica	ビューカード（JR東日本）
エメラルドSTACIA PiTaPaカード	PiTaPa	阪急阪神グループ

こうした一体型カードは、搭載されている電子マネーをクレジットカードと連携して利用することを前提としています。

中にはプリペイド式電子マネーへのチャージでポイントが通常よりも多く獲得できたり、搭載電子マネーの利用で割引が受けられたりと言った一体型カードならではの特典を利用できるものもあるので要チェックですね。

どのクレジットカードを選べばよいかお悩みのあなたへ

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